住宅の健康診断(耐震検査)の必要性

住宅の健康診断は、建物の構造強度を調べ、想定される大地震に対して建物の安全性や受ける被害の程度を予測するために行う建物の耐震検査です。必要に応じた建物の治療を行うことで、大地震による破砕・倒壊を未然に防ぎ、皆様の大切なご家族の命を守ることに役立てて頂きます。

阪神淡路大震災では、10万棟以上の建物が倒壊し、5000名を超える犠牲者がでました。その犠牲者のうち90％にあたる方が建物の下敷きになって亡くなられています。

では、どうしてこのように多くの建物が倒壊したのでしょうか？

建物を新築する場合その時期の建築基準法に基づいて耐震設計がなされますが、建築基準法は昭和56年(1981年)に大きく改訂されて現行の新耐震基準になっており、それ以前に建てられた建物は現行基準に比べて耐震性能が大きく劣ることが懸念されております。現在でも昭和56年以前に建てられた建物は、木造住宅で約1,000万戸(全住宅の41％）、共同住宅などで約150万戸(全住宅の7％)あり、耐震検査を早く行うことが望まれております。

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業者選びの重要性

住宅の健康診断(耐震検査)でさらに重要なポイントが業者選びです。ほとんどの方が建築に関しては素人です。工事見積書をご覧になっても、内容をご理解できる方は少ないのではないでしょうか？

結果、工事業者の言いなりで実際より高い工事費を請求されたり、必要以上の工事を行って高額な工事費を請求されたりと、悪徳ともいえる業者が後を絶たないのが現実です。

青山建物調査は、公正を保つため、日本耐震防災事業団等の第三者機関の確認に基づいて耐震検査を行っております。「適切な工事と適正な価格」によるご案内ができますので、お客様に心から安心・信頼頂けるご提案ができます。

耐震検査の種類

簡易診断
建物の基礎や屋根、壁の配置、形状などを目視によって確認し、耐震性を診断する方法です。この診断によってさらに詳しい診断が必要かどうかを判断します。

一般診断
木造住宅が大地震の揺れに対して倒壊するかしないかを上部構造評点(Iw)の結果により判断する診断方法です。耐震改修等の必要性の判定が目的で、調査は非破壊による目視と図面等に基づく確認で行います。

精密診断
一般診断をさらに詳しく調査する方法です。ただし、壁を剥がすなど復旧工事を要する破壊を伴う調査のため、改修工事等が確定している建物の調査に用いられる診断方法です。

早稲田式動的診断
非破壊にもかかわらず、実際の建物の耐震性の弱い部分を的確に判断できる診断方法です。一般診断は目視による検査のため精度に限界がありましたが、特許技術である早稲田式動的診断を導入することでより精度の高い耐震検査が可能となりました。青山建物調査が自信を持ってお届けする診断方法です。
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青山建物調査は、一つの診断方法によって耐震検査を行うのではなく、複数の角度から検証することによってより信頼のあるアドバイスを行っております。皆様が安心して暮らせるように、適切なご提案をさせて頂きます。まずはお気軽にお問い合わせ下さい。